インデックス投信選びは日経225よりTOPIXで分散する

　資産形成始めるにあたって、iDeCoやつみたてNISAを使う時には投資信託選びは避けて通れません。個別株なら「投資先」が企業でイメージしやすいものの、投資先が多数の企業であったり、海外であったり、株式以外であったりでいきなり聞いてもよくわからない。そんな中、投資先の分散ができて低コストで人気のインデックス投信。日本株のインデックスはメジャーなものだと日経225（日経平均）、TOPIXがあります。

今までは

TOPIXの方が分散効果がより高い

というお話をしてきましたが、注意点もあります。

TOPIXが変わることが予定されていることと、そもそも日本に投資するだけで分散できているの？という点です。

分散効果は日経225よりTOPIXの方が高い

　日経225は東京証券取引所1部に上場している銘柄のうち、225銘柄をもとに計算されています。日経平均などと呼ぶこともあります。

一方で、TOPIXは対象銘柄が、東証市場一部上場全銘柄2191社です（2021年2月10日現在）。225社に分散するより2000社以上に分散したほうが効果高い！と考えるのが普通です。

投資の格言「卵は一つのかごに盛るな」です。

より多く分散させておいたほうが、どこかが駄目になっても、その影響は少なくなります。

　数字の出し方も、日経225とTOPIXでは違います。日経225は225銘柄の株価の合計を225社で割って平均を出します。

日経225の計算式：株価の合計（95,550円＋475円＋18,300円＋・・・）　➗　225

　225社の中には、数円単位の値動きしかしない会社もあれば、千円単位で動くような企業もある中で平均しているので、株価の大きな企業に左右されやすくなります。もともとの株価が大きい企業の値動きが平均に影響しすぎるという問題点があります。

　上の計算式で見た数字を、200円動かしてみると

（95,750円＋275円＋18,300円＋・・・）　➗　225

　こうなると、株価が上昇した会社は　95,550円→95,750円　約0.2%上昇📈だけですが、475円→275円に株価が下落した会社は、約42%下落↓

　同じ200円でも影響が違いますが、株価の平均には何も影響は及ぼしません。逆に、95,550円の企業の株価が42%下落して55,419円になったら、大騒ぎです。株価の大きな企業に左右されてしまうので、本当に日本経済の動きの平均を表しているの？という疑問が残ります。

　一方で、TOPIXは東証一部全銘柄の時価総額（銘柄ごとの株価に浮動株比率を反映した上場株式数を乗じて算出）を基準時価総額で割って計算されています。そこから1968年1月4日の株価を100ポイントとして、そこからどれくらい変わったかを指数化しています。ただし、これも時価総額（株価x発行済株式数）が大きい株に影響されてしまう欠点はありますが、株価の大小だけで影響される日経225よりは経済状況を捉えています。

TOPIXが2022年4月から変わる？

　東京証券所では2022年4月4日から上場基準を見直すことで準備が進めています。今の一部、二部などの区分から、プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の３つに見直すことが予定されています。現在の東証一部はプライム市場になる予定ですが、上場審査基準が新しくなること、そして現在の東証一部上場企業のうち、その時価総額や流動性などでプライム市場の上場基準を満たせなくなる企業があるということが指摘されています。その数600社ほど（！）

　さらに、TOPIXそのものも今の計算方法を見直しすることが予定されています。

　基準となる対象企業数の激減と指数の算出方法も見直し。今までのTOPIXとは違うものになる可能性があります。

　「分散」という点でも、「指数の連続性」という意味でも、変化が起こることは知っておいたほうが良いでしょう。長期で積み立てていくのであまり断層は影響しないと思われますが。